« 2009年7月 | トップページ | 2009年9月 »

2009年8月31日 (月)

フランスでマンガ・アニメが流行っている件、アメリカのアニメコーナー

アスキー総合研究所で開催されたJAPAN EXPOについてのセミナーに行ってきました。エチエンヌ・バラールさん中村伊知哉さんがパネラーです。

フランスでアニメ・マンガが流行っている理由については、既にいろいろな考察があります。読むと面白いです

また、JETROが「フランスを中心とする欧州のコンテンツ市場の実態」という詳細なレポートを出しています。討論会当日は、JETROの豊永さんも参加していました。

■フランスでアニメが流行った理由

-   85年、テレビが民営化され、今まで3チャンネルしかなかったのが、急に6チャンネルに増えた

-   チャンネル5は、ベルルスコーニの資金が入っていた

-   ベルルスコーニは、日本製アニメをたくさん買っていた

-   フランスは水曜日午後が学校ない。バイトもできない⇒お金がない、でも時間はある。⇒ オモチャは買えない、テレビは見れる

-   そこで、その時間日本製アニメを流すようになった。クラブ・ドロテ 。シルビィ・バルタンのマネージャーがドロテを始めた(要確認)

-   アニメは子供のものとされていたので、テレビ局もあまりチェックせず、流した

-   なかには、暴力シーンなどが含まれるアニメもあった

-   これが、アンチ日本アニメ派を形成することになった ロワイヤル大統領候補とか

■  その結果

-   この日本ブームで一番儲けているのは、中国人。(ロスでも韓国人は日本食レストランを出すが、日本人は絶対韓国料理屋をやらない、とロスの友人が言っていた)

-   中国人がやってるスシ屋かどうか、判断するには、焼き鳥と寿司を両方メニューで出しているかどうか。しかし、最近は、焼き鳥と寿司が定番みたいになっているので、日本人オーナーの店も両方だしている

-   JAPAN EXPOでも、中国人の安い衣料品ブースがいちばん買われている

-  グッチ、エルメスのバッチものと同じ。JAPAN EXPOに出店していた日本のゴスロリブランドのドレスは、8万円くらいしていた。店員も売れないと言っていた。日本でもバッタもんを買う人いる

-  日本マンガは、9番目のアートと言われてもいるし、アートと認められていないムキもある。これから、高くても売れるというブランド確立が課題だ

-   フランスの大手出版社がマンガを扱うようになった。その結果、書店への営業力もあるし、マンガコーナーができる状況になっている。しかし、彼らはマンガが好きでやってるわけではなく、マンガ以外売れる書籍がないから扱っているだけ

-   フランスの大手CD、DVDチェーン Fnac (PUMA、クリスティーズ、グッチ、ボッテガ・ヴェネタなどのブランド企業を参加に持つフランスのPPR社が保有。Fnacは、PPR創業者の息子フランソワ=アンリ ピノーが1990年代後半始めた小売店。現在でもフランス国内でアマゾンよりも売上が大きい。PPRの売上8%、30億ドルはeコマースから、p.32、Fortune 2009年9月14日号)の店員は、ちょっとマンガブームに陰りがでていると言っていた

■ フランスのキッズ事情

-   フランスの女性は、15歳までは子供の服を着せられ、それからいきなり、大人の服、セクシーになれ、と言われる

-   15歳から19歳までの文化、ファッションがない。青年誌という概念もない

-   SEINEN、SHONENはそのまま取り入れられている

-   いまオタクの間では、YAOI、Boy's Loveがブーム

-   通常は、子供のオモチャは、親が買う

-   日本は、子供がお金を持ち、自分で自分のオモチャを買えた。日本の玩具メーカーは、子供たちのための子供たち自身のニーズにこたえる必要があった。なので、海外でも競争力がある。

-  (イギリスでも子供は一人で遊べない。アメリカでも子供を一人で遊ばせておくとなんらかの処罰があったと思う。子供が自由に、遊戯王カードを大人買いしたりするのは日本だけの光景。)

-   オタクブーム、定着しているが、学校に1人いるかどうか、という割合

-   PUFFYよりAKB48のほうが客がいた

-   ハガレンは、いま無料配信している

-   Fan Sub(ファンがつけるサブタイトル(字幕))で、日本放送後すぐネット配信される

-   フランスは、世界で大型店チェーン化がいちばん進んでいる国 個人の店はなくなった

-   JAPAN EXPOの主催者は、最近ちょっと反発もある

-   フランスでは年間1,500点、マンガが発刊されている

-   JAPAN EXPOの入場者12%は、フランス国外から

-   フランスのIPTVは、トリプルプレーで非常に安い。親が負担。だから、今の子供にとって、コンテンツは無限に手に入るもの

■  メモ

Kawaiko   -    フランスと日本デザイナーが立ち上げたブランド。日本人がドレスデザイン、フランス人が花などのデザインを手がけた

-   フランスのアニメ・マンガ流通大手のKAZEを小学館、集英社が買収した(2009年8月29日)

-   初期教育で、誰もが作曲、作詞、イラストをかける教育を推進してはどうか?

-   パリと東京で、ケータイ写真を4つとり、4コママンガのようにストーリーをつけるプロジェクトをしている

■ 話聞いて、面白い!と思ったこと

-  アニメは、フランスの新設テレビ局80年代の救世主。マンガは、フランス出版社2000年代の救世主だった

-  裾野として、キャラクター、ファッションなどがある。正規品を正規金額やプレミアがつくような、ブランド確立が課題

-  フランスのマンガ事情を語るときのキーワードは、クラブ・ドロテ、トンカム、バンド・デシネ、フナック、カナ(出版社)

-  カトリックが強い国は、15-19歳向けのエンターテイメント、ファッションがない。大人向けか子供向けかの2種類。

■ アメリカ・ロンドンで見たマンガ

-  ロサンゼルスでも本屋さんに行くと、必ずMANGAコーナーがあって、子供が床に座って立ち読みをしている。

-  スラムダンクが人気?少年ジャンプ英語版も売っている。

-  ケーブルチャンネルStartsの人と話したことがあったが、日本アニメは、プロダクションIG、東映アニメなど直接取引、番組購入している、という

-  ロンドンのアニメ、マンガショップにも日本マンガコーナーがあった。しかし、スターウォーズ、バットマンなどアメコミのほうが地位が上な展示。

-  AKIRAのハードカバーなどがセールで半額になっていた。それでも5,000円くらい。。

■ サンディエゴ、Sam Goody(画像をクリックするとサンディエゴ写真集) 

- ダウンタウンの大きなモールないにあるDVD、CDなどの小売店?

- 大きなアニメコーナーが・・・

- Tシャツ、フィギィア、DVD、グッズ、カード、刀、わらじ、手裏剣セットなどなど

- NHKドーモくんグッズも。DJドーモTシャツは格好いい。キティDJも

- HENTAI アダルトアニメのDVDも同じコーナーで販売

パロアルトの大手書店、ボーダーズの2階

アメリカ版、少年ジャンプ。漢字と英語のコラボが面白い

パロアルトの書店の2階には、MANGAコーナーがある

2009年8月26日 (水)

アメリカの地デジ移行から学べること

 PDF(987kb): 『アメリカ地デジの歴史』をダウンロード

■ アメリカの地デジについて 

・  地デジ移行、最大の意味は、モバイル系映像サービスの発展への舵取り

・  今後、LTEなどモバイル映像サービスが成長するだろう 

     ⇒  地デジ移行後のメディア地図をp.34にまとめた。また、テレビ局関連のカンファレンス、NAB2009でもモバイル関連セッションが盛り上がった。セッション内容のまとめは、ここにまとめた。(左:ラスベガスFOXチャンネルの 地デジ移行「ソフトテスト」の告知CM。アナログ電波をストップする。2009年1月) 


・  米国地デジ移行、最大の背景は、1980年代-90年代の双子の赤字、財政均衡を図るために、電波をオークションで売却、収入を得るため 

     ⇒ 米国政府はオークションで195億ドルの収入を得た。関連資料、出典は、p.19にまとめた

・  一致団結してから2年くらいかかる。NAB、CEA、NTCAなど関連業界団体の足並みが揃ったのは、2007年頃から。それでも、移行直前の2ヶ月前から、地デジ移行再延期の気運が高まり、結局4ヶ月延期された

     ⇒  p.8、p.13にアメリカ議会、FCC、関連業界団体の関係性を時系列でまとめた。FCCは、委員長を含め5人体制。委員長任命権は大統領にある。ので、たいてい、委員長+2名が大統領と同じ党、他の2名が違う党の委員となる。オバマ政権のゲナコウスキーFCC委員長は、IAC役員(あのバリー・ディラーの会社ですね)などを歴任、ネット業界に詳しいFCC委員長となる。ブッシュ共和党政権は、大型合併など大手企業寄りの政策、オバマ民主党政権は、ネット業界寄りの政策をとると言われている。また2008年12月から2月までの地デジ移行再延期の出来事はp.16に

     ⇒  そのゴタゴタのさなかマーチン委員長とCEAシャピロ会長の議論のまとめは、p.17または下記動画参考

・  これは、共和党から民主党オバマ政権に代わったことの影響も大きい 

     ⇒  p.6米国政権、FCCの流れをまとめた

ロサンゼルスの友人(日本人:25歳)は、アンテナでテレビを見ている。地デジ移行後も、まだテレビは映っているという。彼は移民で低所得者層に入るのだろうか。iPhoneは持っているし、車もある。インターネットもタイムワーナーの40ドルプランに入っている。テレビを見ることが無いので、特にケーブルに入る必要もない、という。実際のところ、テレビの存在はこんなところだろう。地デジ受信できない=弱者とひとくくりにはできない。(2009年9月24日)

サンタ・モニカのBest Buy(家電量販店)に積まれた地デジ用コンバータ

地デジ移行について地上波が流していた告知、アメリカ ラスベガス 2009年1月

地デジ移行について地上波が流していた告知、アメリカ ラスベガス 2009年1月

オバマ大統領が誕生間近、去就が取り沙汰されていたFCCマーチン委員長が、CEAシャピロ会長の質問に答え、在任期間の施策について語った。CES 2009、アメリカ ラスベガス 2009年1月

参考: 

FCCケビン・マーチン委員長 @ CES 2009

デビッド・リール NAB会長 基調講演 @ NAB 2009

地デジへの切替 NMURA 2009年6月11日 アメリカ、地デジ切替についての印象(ニオ本語)

日本地デジ移行関連 メモ

  • 総務省、Dpa、デジサポなどのサービスは、ほぼ米国(Walk-inセンターなど)と同じ ⇒ 先行事例として研究し尽くしている。日本の地デジ移行パンフレットも、日本語、中国語、韓国語、ポルトガル語などを用意している
  • デジタル移行対策完了推進会議資料に、デジタル移行の目的、普及率、帯域利用の効率化などが掲載されている
  • 2009年6月末、デジタル機器出荷は5,300万台(テレビ3,300万台) (6月160万台)世帯普及率は、2009年3月末、60%。

■日本の地デジ移行、議論のポイント

消費者サイドから

・  アンテナ受信が多い日本では、デジタル受信をするためのテレビ買換えなどが必要だが、デジタル移行後のメリットが、買い替えのモチベーションとつながっていないため、デジタル移行が進まない ⇒ 米国の2000年前後と同じ状況 (p.8)

・  デジタルテレビ普及台数は伸びているが、現在デジタルテレビを購入している家庭は、1家2台買う(推測)ので、テレビ普及台数を半分にしないと、実際の普及世帯数を反映してないのではないか、という議論もある

行政サイドから

1)電波跡地をなぜオークション形式にしないのか?、2)無料放送なのに、なぜ顧客認証の仕組みB-CASをかませねばならないのか?、2点がよく議論されている。2点とも検索すればたくさんでてきます。

・  地デジ移行のコスト2,600億円、その費用をオークションで稼げばよい、という議論。総務省側は、比較審査をし、割当てをしたほうが事業継続などの心配がないという立場

・  CAS(Conditional Access System)というシステムにより、顧客データベースを構築、有料放送(WOWOWとか)の課金に効果的だが、フジテレビなどの地デジは無料。日本のCAS運営会社、B-CAS社の事業内容(売上・利益など)はこちら 無料広告放送のテレビ局がB-CASカード利用のために払う金額などが推測できる

・  FCC制度の導入。

■ 世界

・  デジタル移行完了国は、スウェーデン、フィンランド、スイス、ドイツ、オランダ

・  地デジ移行後モバイル放送規格は、日(ISDB-mm)、欧(DVB-H)、米(ATSC M/H)で3つの規格にわかれてしまった。

・  米国型は、韓国、フィリピン、台湾に、欧州は東南アジア、日本はブラジル、ペルー、アルゼンチン、チリ、ベネズエラ

・  中国の地デジ移行は2015年、韓国は2012年(最近2010年から延期)。韓国はケーブル普及率が85%。中国もほぼケーブル経由でテレビを見ている

・  フィンランド  Digita(フランスのTDF傘下)が2006年3月から20年間のDVB-H免許割当を受けている。18ch配信可能(技術的には24-30ch可能)。当面は、YLE、TV3、Nelonen、Voice TVの4chでスタート。有料サービス。現在人口の40%をカバー。

・  イタリア  Vodafone, テレコム・イタリアがサービス運用

■ 地デジ移行、日本の課題、世界の潮流

・  BRICsのケータイは、GSM=ノキアがシェアトップ。3年後、そういった国々で映像見るのにいちばん普及している端末は、なにかというとケータイ?そこで、次世代ケータイ放送の日本規格が孤立しているのは、メーカー、日本国にとって非常にツラい。今はまだあまり表面的になっていないが、10年後の家電市場のトップ企業は日本じゃなくなる可能性もある。

・  次世代家電はテレビからケータイになると思われる。映像制作、配信も、テレビ用だけでなく、パーソナル、リミックス、マッシュアップ、撮影、アップロードなどモバイル端末で可能になることを前提にすることが必要になる。

■モバイル映像配信について、海外コンテンツプロバイダがなにを語っているか?は、下記を参考■ 

スマートフォンの普及でオンライン文化が成長する OnMedia NYC 2009のNokia、Pandoraの議論

ブロードバンド化でコンテンツ消費方法に変化 CES2009

中国護国寺賓館(1泊4500円程度)のテレビ。60ch映る

| コメント (0) | トラックバック (0)

2009年8月 3日 (月)

ダグ・リーマン監督、コンテンツ・イノベーションの戦略、 - NAB 2008 -

・制作環境の制約が、クリエイティブのイノベーションを生む
・インターネットは、時代の才能を見出す場となるだろう

ダグ・リーマン監督作品

Getting in(1994)、スウィンガーズ(1996)、GO(1999)、ボーン・アイデンティティ(2002)、Mr. & Mrs Smith(2005)、ジャンパー(2007)、OC、ナイトライダー

-  1994年頃、自分はインデペンデントで映画を撮影していた

-  そのころは、ハリウッド・システムから外れて、映画を撮影するのは難しい時代

-  南カリフォルニア大学を中退して、映画製作をしているうちに、制作過程のマネジメントなどに興味を抱いた

-  大規模な予算の映画は、大物俳優をキャスティングできるが、インデペンデントではそうもいかない。

-  しかし、テクノロジーの進化で、低予算でもいい映像が撮れるようになっていた

-  最初、プロデューサーと自分では、撮りたい映像にギャップがあった

-  最初の映画は、自分の家の地下で、親友、妹や従兄にも手伝って撮影したものだった

-  その映画は、ねずみを人間と見立てて演出した

-  1999年に撮影した「スゥインガーズ」は、予算25万ドルで撮影した。

- コンテンツのビジネスモデルは、インターネットで変わる

-  インターネットは、ローカルな才能を見出す。次代のヒットテレビ番組は、インターネットから出現するだろう

-  インターネットにより、無名の作家、作品もヒットする可能性がある。検索エンジンへの最適化なども必要だ

Jackson Bitesというインターネットなどデジタル映像コンテンツの制作プロダクションに参加したのは、インターネットのグローバルなプロモーション力に魅力を感じたからだ

-  制作環境が制限されると、新しいアイデアがでてきて、クリエイティブのイノベーションにつながる

-  タイガー・ウッズのナイキCM撮影中、ウッズがリラックスするためか、アイアンでゴルフ・ボールを弾いているのを見て、これだと思ってハリウッドのギルドはランチ時間が長い(笑)ので、自分でカメラを担いで撮影した。それが、CM映像になった

-  優れたアイデアは、どんなテクノロジーもかなわない

- いまテレビドラマを作りたいと思ったら、パイロット版を制作、テレビ局の人間に見てもらい、気にいってもらわなければならない。インターネットを利用すれば、その過程を省ける。

Featuring LEN, Steal My Sunshine    Videoはココ

| コメント (0) | トラックバック (0)

2009年8月 2日 (日)

アルビン・トフラー、ハイジ・トフラー夫妻 - NAB 2008 -

・ 農業社会では、長老が大事にされた。なぜなら、将来は過去のコピーだったからだ

・ 将来を予測するために、旅をして、想像力を働かせている

アルビン・トフラー、ハイジ・トフラー夫妻

-  メディアはいままで、社会に大きな影響を与えてきた。しかし、今日はメディアが社会に与える影響ではなく、社会がメディアに与えるインパクトを話したい

-  今日メディアが被っている影響は、市民革命、産業革命にも匹敵するものだ

-  新聞は、3世紀前ちょうど産業革命が起こった頃に、始まった。マス工業化時代の幕開けである

-  19世紀までにアメリカの工場主たちは、'Industrial Dicipline'が必要だと訴えるようになった

-  当時の労働者は、農場から都市へやってきた若者で、工場で働く規律がわかっている者は少なかった

-  朝寝坊しても、農場ではあまり怒られない。しかし、工場に10分遅刻したら、生産ラインに立つ何百人のほかの労働者が何もできず、迷惑をかけてしまう

-  マス生産システムには、時間に正確にという生活概念が突然重要になった

-  そこで、こうした社会に合わせるために、学校教育が重要となった

-  時間割が整備され、何十人もの人が同じ時間帯に合わせて行動する学校は、工場のシュミレーションである

-  社会学者がよぶマス・ソサエティは、マス・トランポーテーションの整備により発展した

-  マス・ソサエティは、マス・メディアやマス・カルチャーが支えないと存続できない

  マス・メディアは、工業化社会を支える強力なツールとなった

-  現在は、第3の波の時代。第1の波は農業化社会、第2の波は工業化社会  

-  現在は、De-Massificationの時代だ。ライフスタイルもたくさんあるし、いろいろな家族構成があり、スポーツもたくさん種類があり、多様な職業が存在する

-  HomogeniotyからHemogeniotyに変化している

-  マス・プロダクションからニッチ・プロダクション、カスタムゼーションの時代だ

-  1980年に出した第3の波という本で、プロシューマー (Prosumer)という言葉を紹介した。プロダクションとコンサンプションの融合だ

-  昔は、写真館でプロに家族写真を撮ってもらい、写真館は、フィルムをコダックで現像してもらった。いまは、カメラがあり、プロシューマーである自分でできる。

- 血圧は、医者が測ったものだ。いまは、機械がある

- いままでサービスのユーザーだった人たちが、技術革新でプロデューサーになる。個人が生み出す、こうした価値は、経済学者は算定していない

- テレビも、ユーザーがシナリオを作り変えて、インターネットにアップロードしている

- このインターネット時代に、どんな社会がやってくるのか?メディアだけでなく、経済、文化あらゆるものに影響がある

21世紀の社会によーこそ

■ トフラー夫妻、デビッド・リールNAB会長の対談

Q. アメリカ人は、文化、経済、社会変化などの一部しか理解してないのではないか?アメリカ社会は、より結びつきが弱まっていくのではないか

アルビン・トフラー  我々は複雑化している。社会的にも政治的にも。過剰な複雑さ( Surplus Complexity)と呼んでいる。カーメーカーは、同じ車種で違うバージョンをいくつも出す。我々は、この複雑さとどう向き合うのか?

Q.どのように未来を予測するのか?

ハイジ・トフラー  我々はトレンドを見ていない。トレンドはいま起こっているうちは、よくわからない。あとから振り返るとわかるものだ。つまり、トレンドを追うことは、方向性を予測するにはよくない手法だ。そうではなく想像力を働かせようと、いつも努めている。旅行をし、いろいろなものを見て理解しようとしている

アルビン・トフラー  我々は、日常生活の変化が速くなっていることを感じている。私は、毎日ハイジと議論している。議論が理解をより深くしてくれる

ハイジ・トフラー   ニュースを読み、現場を見れば、変化が実感できる

アルビン・トフラー  1962年フォーチュンを辞めたあと、IBMは、社史を作りたがっていた。そこで、初めてコンピュータ産業、知的労働者の現場を知った。

ハイジ・トフラー  コピー機ができたとき、誰もその利用法を知らなかった。過去を知ると未来がわかることもある

Q. ビデオ・コミュニケーション世代の未来について、教えてください

アルビン・トフラー  ビジュアル活動とノン・ビジュアル活動の割合が変化するだろう。知的活動は、より映像化、ビジュアル化されている。それがどんな結果をもたらすか、私にはわからない 

ハイジ・トフラー  世代間ギャップの世代の期間がどんどん短くなっている。ティーン世代は、インターネット上で、友人とのインタラクティブなコミュニケーションからニュースを得る。彼らはテレビを見る必要がない。

Q. ニュースは読んでるが、必ずしも紙とは限らない

アルビン・トフラー  そのとおり。社会が変化している。そして、社会が変化すると価値観もかわる。たとえば、1万年続いた農業社会で、家族のなかで、誰がいちばん賢い人物とされていたか?をれは未来を予測できる人(フューチャリスト)だ。将来なにが起こるか?その時代、将来起こることは、過去に起こったことだ。過去に起こったことが同じように繰り返されるのが農業社会だ。だから、長生きしているお爺さんが一番賢い人だった。

次に、工業社会になると、パパが一番賢い人となる。お爺さんは、少し時代に取り残されている。社会の変化が速くなった。

そして、第3の波以降現代、誰がいちばん社会変化を感じとり、将来の姿を見通せるかというと、子供たちだ。

Q. 真実、尊敬などの価値観を共有できたのは今大人になっている世代だ。今の子供たちはどのような価値観で将来行動、社会はどのように変化するのだろうか?

アルビン・トフラー   テクノロジーは、より職業の選択肢を広げている

アルビン・トフラー  それはセカンド・エコノミー、もう一つの経済世界で、今のエコノミストも考えが及ばない世界だ。そこでは、価値創造活動は活発だが、価 値を流通させるだけでは収益はあげられない。以前は、投資に対するリターンという判断基準があった。しかし、このセカンド・エコノミーには、判断基準もな く、富を生むシステムも不明瞭だ。その結果、多くの人は、このシステムに対し無関心だ。しかし、セカンド・エコノミーの規模は大きくなっている

| コメント (0) | トラックバック (0)

« 2009年7月 | トップページ | 2009年9月 »